実績
20年以上にわたり、ヘルス／リスクコミュニケーションや健康社会学の社会実装に向けて、官公庁、保健医療福祉分野の専門職団体、企業、大学、国際機関等に、研修やアドバイスを提供してまいりました。
1．委員／アドバイザー
国、自治体、大学の研究事業（委託事業を含む）の、委員／アドバイザーを務めた一例に、以下があります。
1）国
- 内閣官房 内閣感染症危機管理統括庁「感染症危機におけるリスクコミュニケーションに関する研究」（株式会社三菱総合研究所受託）委員
- 総務省「電波に関する持続可能なリスクコミュニケーションの方法論の確立」（静岡社会健康医学大学院大学受託）アドバイザー・専門家
- 消費者庁「栄養成分表示等の活用に向けた消費者教育に関する調査事業」（徳島大学受託）委員
- 経済産業省のWGの提言を受け設立されたリスコミ機関＝電磁界情報センター「教育現場における電磁界の知識啓発検討会」委員、等
2）自治体
宮崎県串間市、奈良県香芝市、奈良県榛原町、岡山県柵原町（現・美咲町）、大分県竹田市、大分県国民健康保険連合会、等。
3）大学の厚生労働科学研究費補助金研究事業
- 「生活習慣病対策における行動変容を促す食生活支援の手法に関する研究」（女子栄養大学）
- 「離島・農村地域の効率的、効果的な生活習慣病対策の推進に関する研究」（大阪大学）
- 「就業後のメンタルヘルス不調予防のための大学生向けキャリア教育プログラムの開発研究」（関西福祉科学大学）、等。
2．研修事業
過去に研修をした組織の一例に、以下があります。
1）都道府県
東京都、大阪府、青森県、岩手県、新潟県、長野県、山形県、宮城県、福島県、埼玉県、茨城県、愛知県、群馬県、京都府、奈良県、兵庫県、岡山県、広島県、島根県、宮崎県、大分県、鹿児島県、他多数。
この他、市町村や保健所でも数多く研修を実施させていただいております。
2）保健医療福祉専門職団体
国立感染症研究所感染症危機管理研究センター、中央労働災害防止協会、日本家族計画協会、日本看護協会や各都道府県の看護協会、日本栄養士会や各都道府県の栄養士会、各都道府県や市町村の医師会、日本心理士会、国立保健医療科学院、高齢障害求職者雇用支援機構、各地区の保健師ブロック研修、他多数。
3）企業・医療機関
パナソニック株式会社、旭化成株式会社、株式会社クボタ、三菱重工株式会社、参天製薬株式会社、花王株式会社、マツダ株式会社、株式会社東芝研究開発センター、八木通商株式会社、三和化工株式会社、済生会新潟病院、神戸アドベンチスト病院、鹿児島県今給黎総合病院、他多数。
4）大学
東京大学、京都大学、大阪大学、順天堂大学、日本医科大学、女子栄養大学、三重大学、大阪樟蔭女子大学、青森県立保健大学、関西福祉科学大学、静岡社会健康医学大学院大学、千葉科学大学、等。
5）招聘されて講演した学術大会
第21回IUHPE世界大会、第40回 福岡県産業医学大会、第26回日本産業衛生学会九州地方会産業医部会、第23回日本手術看護学会（関東甲信越地区）、第69回＆第70回日本公衆衛生学会、第26回日本健康教育学会、第65回日本栄養改善学会日韓シンポジウム、第98回日本医療機器学会、第11回日本在宅看護学会、第29回日本災害医学会、第55回日本看護学会、他多数。
6）国際機関
International Rehabilitation Centre for Torture Victims Zagreb (Croatia), Coalition for Work with Psychotrauma and Peace (Croatia), Asia-Europe Foundation、等。